ビジネスの使命感（管理職補佐社員編２）

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副題の「管理職補佐社員」が堅苦しいと思いながらも、これ以外にふさわしい名前が思いつかず、止むを得ず、この名称を使っている。ベテランでは、年齢が高い社員をイメージしてしまうし、主任とか係長では役職者となる会社も多いと思い、意図するところではないので、ここでは管理職を補佐する社員と、そのものズバリを使ったが、良いネーミングがあれば、コメントを頂きたい。

前回（http://salaryman-hiro.blog.so-net.ne.jp/2015-11-30）で、管理職補佐社員の定義とどのように行動すべきかを書いたが、ここでは、会社がこの社員たちに何を求めているのかを考察してみよう。

管理職補佐との名の通り、課長や次長などの管理職を補佐する役割を担った社員なので、当然、上司である管理職は自分の仕事を補佐することを期待しているが、この補佐の範囲が微妙なのである。補佐する社員は管理職ではないので、権限も責任をとる立場でもなく、だからと言って、直接、組織のメンバーたちに指示をしないと上司は不満に思ってしまう。

ただ難しく考えることはない。経験上、業務を進める上での指示に関しては、上司に「報連相」をこまめに行うことである。報連相という言葉を知っているだろうか？



報告・連絡・相談の３つの行為の頭の文字をとって、報連相と言うが、意外と知らない方が多いのには驚かされる。この報連相は、新入社員・中堅社員・管理職補佐社員のみならず、管理職や経営層になっても、いや上位の階層へ行けば行くほど報連相が求められるのである。経営層の報連相は、会社の上位層だけではなく、全てのステークホルダー（利害と行動に直接・間接的な利害関係を有する者のことで日本語では利害関係者というが消費者（顧客）、従業員、株主、債権者、仕入先、得意先、地域社会、行政機関などを指す）に対して説明責任を求められ、特に昨今は、不祥事に対する社会的追求が厳しいので、経営層ほど報連相が重要になってきているのである。

話を戻すと、業務上の報連相をこまめに行うことで、上司の意向に沿っているかどうかを常にチェックすれば、外れることはないのである。難しいのは、組織メンバーの育成に関するマネジメントである。

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